暴落前の兆候
長年観測してきて、以下にあるような兆候は見逃さないようにすべきです。
テレビ界隈でよく見かけるアナリストが日経平均は44,000円を突破する・・・など高値を煽り始めたら要注意
(44000円を超える可能性がないわけではありませんが、鵜呑みにして期待しない。)
主婦が株で億を稼いだ！といったテレビの特集が組まれた頃
株の話などいっさいしなかった知人が儲けた話をしてきた時
（私の周りではこのような傾向ありです）
当相場塾ではテクニカルの●●●に注目し、そこに到達した場合は暴落が近いと判断しています。
（2024年3月時点ですでに到達しています）
巷のニュースを見て大衆がもう下がるはずだと思っている時は下げず、ビックリするような高値を付けてからも底堅い値動きをするものです。
だから、アナリストが更なる高値を予測する・・・そんな時が危ない傾向として認識しています。
連日高値のニュースを目にした初心者にまだまだ上がると思わせて、高値のポジションを後生大事に取らせたいのでしょう・・・
急落前の失敗例
こんなに高値を付けたのだから、もう下がるはずだ！と値ごろ感で逆張りしてしまったことはありませんか？
ちょっとだけでいいからスキャルピング（小さな値幅を狙ったトレード）を何度も繰り返したり・・・
その結果、高値で買いを仕込んで逃げ遅れ、とんでもない大火傷をした・・・という方は言わないだけで大勢いるはずです。
上がりすぎ、下がりすぎということを知るためのテクニカルとして知られているオシレーターは今回のような強烈な上昇相場では役に立たないどころか、逆張り・ナンピンを誘発するので当相場では普段から一切表示していません。
高いという意識があるために買っても陰線を見るとすぐに気持ちがブレてロスカットをし、後悔してまたポジションを持つ・・・またロスカット。こんなことを繰り返すのが高値を更新している時のよくある失敗例です。
日経平均 急落はなぜ起こる？
世界の大物投資家、経営者たちはすでに逃げている
(Facebook創業者)マーク・ザッカーバーグ
(amazon創業者)ジェフ・ベゾス
(大物投資家)ウォーレン・バフェット、ジョージソロス
(JPモルガンのCEO)ジェイミー・ダイモン
(マイクロソフト創業者)ビルゲイツ
これら著名な投資家、経営者(創設者)たちはすでに自身の株式の多くを売却済みと言われています。
要するに安い時に仕込んでいたものを利食いして、莫大な利益を得た！ということです。
更に大口の機関投資家が売りを浴びせて値を下げようとした場合には仕掛けやすい状況になっていると言い換えることができます。
抵抗となる者(買い支えていた者)がいなくなっているからです。
日経平均株価の見通しとスマートマネー
スマートマネーとは、巨額の資金を持つ投資家や中央銀行、機関投資家、ヘッジファンドが投資する資金です。当相場では「大口」と呼んでいます。
このスマートマネーは金融市場に高い影響を与え動かすものであると同時に、マスコミや情報誌、その他格付け投資情報関連会社と裏では結託してシナリオそのものを作り出していると考えてよいでしょう。
日経平均や株価の見通しを権威のあるアナリストや我々の数十年レベルの経験則で考えても仕方ないと思うべきでしょう。
スマートマネー(大口)が過去に作ってきたロウソク足の罠(★★にも関わらず◆◆◆)や兆候(テクニカルの●●)をリストアップし、実際に値動きが起きてから行動するしかありませんし、それでいいのです。
予測(見通し)をするのではなく、先にあげた暴落前の兆候やテクニカルを駆使して客観的に大口と一般大衆の心理面を考察し、「こうなったらこうする！」というように備えておけばよいでしょう。
現在のような株価最高値、過去にあった●●ショック、●●恐慌などの発端は、ヘッジファンドを含むスマートマネーによって作り出されたシナリオによって操作されたものであると考える習慣を持つと良いでしょう。
余談ですが・・・スマートマネーの例
世界の風潮、お金の流れを最も研究し分析した(賢い・smartな)人たち・組織がお金を動かしているから「スマートマネー」と言うわけです。
アメリカのスマートマネーはすでに環境問題(EVや再エネ関連)から撤退していると言われています。アメリカでは環境問題、SDGSを掲げた会社は株価が落ちているそうです。日本とは真逆の現象が起きているわけです。アメリカの流れにだいぶ遅れて日本も飲み込まれていくことは歴史を遡ってみれば分かるでしょう。
大々的に環境問題に取り組んでいると言っても本当に環境に良いわけでもなく、効率が悪く収益性があるわけでもないことをスマートマネーは見抜いている、見限っているということなのでしょう。
また、環境投資に反対・撤廃の方向へ舵を切ると明言しているトランプ氏が再び大統領に就任した際には、その動きは更に顕著になるでしょう。
2024年1月に行われた共和党予備選でトランプ氏が勝利したニューハンプシャー州では、州の資金を運用する際にはリターンを最大化することを重視し、故意にESG(環境社会企業統治)基準に基づく運用をした場合は「罪に問う」という法案が浮上しました。
共和党出身の州知事がいる州では公金運用に際し、ESG要因を排除し、運用委託先から除外した例から更に一歩進んだ状況だと受け止められています。
世界のESG投資においても2022年2月、ロシアのウクライナ侵攻に伴い、「石油」や「天然ガス」の必要性が高まり石油株が風力・太陽光関連株の上昇率を上回るようになりました。
ウォーレン・バフェット氏はESG投資とは距離を置き、米オキシデンタル石油株を買い進めているとも言われています。